ジャーナリスト/コミュニティ・プロデューサー
木村麻紀 公式ウェブサイト

遺伝子組み換えフリーというあり方

 今月2日、都内で開かれた「遺伝子組み換え食品(GMO)いらない!キャンペーン」10周年記念集会に行ってきました。
green santa

グリーンサンタさんがいました。
 日本に初めてGMO大豆が輸入されたのがちょうど10年前。この間、GMOの作付けは世界で広がり、GMO”先進国”アメリカでは大豆の85%余、トウモロコシの50%余がGMOになってしまっています(おととしニューヨークで1年も暮らしちゃったので、もう完璧にどこかで食べてますね、きっと…笑)。最近では、GMOの肉類もつくられ、さらにはGMOサーモンまで開発される始末。環境や人体への安全性が100%保証されていないにもかかわらず、GMOの”猛威”はとどまる気配がありません。


 日本では、GMOの商業栽培は認められていません。でも、アメリカをはじめとするGMO産地からの輸入とみられる食品からGMOが検出される例が後を絶ちません。「GMOいらない!キャンペーン」が今年1月に行なった豆腐への検査では、検査対象の4割からGMO大豆を検出。中には「遺伝子組み換え大豆不使用」とうたわれた製品からGMO大豆が検出された事例もあったのだとか。GMOイネの実験栽培中止を訴える裁判も、今なお係争中です。キャンペーンの10周年ということで開かれた集会でしたが、事務局長の天笠啓祐さんもおっしゃっていたように、このキャンペーンの10周年というのは、GMOの猛威を止められなかった「悲しむべきこと」でもあります。
 
 とはいえ、悲しんでばかりもいらません。GMOの猛威を止め、GMOでない食品を選択できる未来に向けた取り組みは、すでに始まっています。
 GMOの作付けを拒否する「GMOフリーゾーン宣言」をしている日本の農家の農地面積は、今年11月現在で6700ヘクタール余になっています。ネットワーク農縁では、GMO技術へのオルタナティブとして「大豆畑/水田トラスト」運動を山形県新庄市を中心に続けています。SNNネットを主宰する農家の佃文夫さんは、自家採取によって野菜などを栽培して消費者に届けています。環境NGOグリンピース・ジャパンは、お菓子や調味料、冷凍食品など14種の食品を対象にGMOが含まれているか否かを明らかにした「トゥルーフード・ガイド」を発行。持続可能な循環型の地域社会づくりを担うソーシャルベンチャーNPO「トージバ」では、自給率が低い上にGMOに遭遇するリスクの高い大豆について、安全な国産を増やすべく「種まき大作戦」を展開中だ。
 次の10年。GMO反対を訴えるだけでなく、GMOのオルタナティブをファッショナブルに創り上げようとする活動を応援したいものです。